【結婚】子どもが欲しい人の割合

こんにちは、大阪在住の上場企業で働く３０代サラリーマンです！

お見合いから結婚に至るまでの経験と資産形成への取り組みを説明しています。

今回は、「子どもが欲しい人の割合」をテーマにを記載していきます。

子どもが欲しい人の割合

結婚相手を探す中で、子どもを望むか望まないかは大きな判断材料の一つです。

日本経済新聞「出産一時金5万円増の47万円に　自民・茂木敏充幹事長」とのことで記事がでていましたが、これまで日本は出産や子育ての支援を拡充させてきたが、出生率の低下に歯止めがかかっていないません。

２０２１年の合計出生率は１．３４と低く、出征数は８１万ほどで過去最少になっています。

そのような中で、子どもが欲しい割合がどれだけいるか調査しました。

 

第一子を欲しい意欲がある人の割合

厚生労働省が平成 27 年 11 月に実施した「第４回 21 世紀成年者縦断調査」によると、

第一回では夫が８４．４％、妻が８６．６％でしたが、
第四回には夫が６７．３％、妻が７０．６％と大幅に下がっています。

また、就業形態の正規・非正規別にみると、子どもがいる夫婦では、制度の有無にかかわらず、正規の方が「ほしい」と考えている者の割合が高くなっています。

そのため、子どもを欲しい男性は正規社員の女性を探すと効率よく子供を欲する方と出会える可能性が高まります。

 

子どもが欲しくない人もいる

「子どもが苦手」、「経済的理由」や「自信がない」、「育て方がわからない」、「自由がなくなる」などを理由に子ども欲しない人もいます。

そのため、結婚相談所に登録する人はしっかりと検索条件の中で子供を欲するのかどうかを確認してお見合いを進めていきましょう！

 

また、日経ビジネスで「伊藤忠、出生率が2倍に」など各業界の出産支援をしている企業もあると特集を組んでいました。

そうしたことを認識したうえで婚活にも力を入れるとよいと思います！